「セルフ内見」は新常識となるのか。

内見の形態が変わってきている

賃貸物件を検討するときには、内見をするのが一般的です。
内見というと難しく聞こえるかもしれませんが、要するに「下見」のことです。

最近では、さまざまなサービスが「セルフ化」しています。
スーパーのレジでも人によるレジ打ちではなく、セルフレジが普及しています。
また、ガソリンスタンドでも人が給油してくれるところは少なくなってきており、「セルフスタンド」が一般的となっています。
こうした流れから賃貸物件の下見も、セルフ化する傾向が見られるのです。

なぜセルフ内見が広まってきているのか

これまでは不動産屋のスタッフが、物件を探している人を車などで案内して下見を行っていました。
しかし最近は、インターネット上で興味のある物件を一覧で探すことができます。
これまでは不動産屋のスタッフが物件情報を把握しており、それぞれの人に合わせて提案する必要がありました。
しかし現在では多くの人がインターネット上で希望する物件の目星をつけ、スタッフから提案を受ける前に「このマンションを下見したい」と伝えることが増えています。

こうした場合であれば、不動産屋のスタッフは物件を検討する人に新たなマンションなどを紹介する必要はなく、下見へ連れていけば良いだけです。
そのため「下見だけであれば、物件を探している人自身で行ってもらおう」という考えから、セルフ内見が登場したのです。

セルフ内見には、さまざまなメリットがあります。
まず、不動産屋にとっては「下見によってかかる人的コストを削減できる」というメリットがあります。
下見には数時間ほどの時間がかかることもあり、不動産屋にとっては大きな負担となることがあります。
ひとつの店舗を担当するスタッフはあまり多くないため、数人が下見に出るだけで新しい下見の希望者を受け付けることができないのです。

しかしセルフ内見であれば、物件を探している人が自分で物件を見に行けば良いため、不動産屋の人件費を削減することができます。
すると効率が良くなり、新規の契約数増加が期待できます。

また、物件を探す人にとっても、セルフ内見はメリットがあります。
人によっては「不動産屋の営業スタッフに案内されるのは抵抗がある」ということがあります。
営業担当者は場合によって、いわゆる「営業トーク」をすることがあります。
これが嫌な人もいるのです。

自分で下見をするのであれば、こうしたストレスがなくなります。
自由に物件を見極めることができるため、納得のいく部屋を決めやすくなるのです。
ただ、逆に「どのような点に気をつけて、物件を選べば良いか分からない」という人にとっては、セルフ内見はデメリットが大きいです。
こうした人の場合は、不動産屋のスタッフが説明をするべきです。

まだ試行錯誤の面は多い

このようにセルフ内見はさまざまなメリット・デメリットがあります。
今後もセルフ内見は普及すると思われますが、現状はまだ試行錯誤の面があります。